個人や企業が使用するインターネット使用機器は、街を歩けば分かるように今やスマートフォンが主流となっています。総務省「令和2年通信利用動向調査」によると、20~39歳の各年齢層において9割以上がスマートフォンを利用しているということです。一方でPHSや携帯電話を持っている人をほぼ見かけなくなり、その保有状況は年々減少しています。
平成28年辺りからパソコンとスマートフォンの保有率が逆転してからというもの、どんどんスマートフォン所有率が上昇し、令和2年には80%以上の世帯がスマートフォンを所有しているといった状況です(パソコン保有率は約70%)。個人でもその使用率は都道府県の一部の県を除くと60%以上です。
グラフは2020年岐阜県のインターネット使用状況を機器別に示したもので、岐阜県も例外なくその仲間入りをしています。
最近ではテレワークや企業のクラウドサービスの導入も増加し、当事務所でも「クラウド型会計ソフト」を利用したお客様の業務支援も行っております。場所や時間を問わずにタブレットやスマートフォンで仕事ができる環境を求めるニーズが高まっていると言えるのではないでしょうか。